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※本コラムの投稿は個人の意見です。従いまして共感を得るか、反論をかうか、皆様の広い御心でお読み頂きお役に立てれば幸いです。

2016年12月5日

オープン系開発言語に疑問が・・

ペンネーム:定年までもう一仕事

2015年、社内システム運用を行っている私の部門では2017年4月末の現行オペレーティングシステム(以下OSと表記)のバージョンのサポート切れ、2017年9月末のJavaバージョン6のサポート切れ対応のプロジェクトをスタートさせました。

工数は驚きの154人月

OSおよびJavaのサポート切れの影響は、11の基幹システムと、基幹システムと連携する大小合わせた35システムの合計46システムに及び、それら全システムに対して現状調査を実施し作業工数を試算したところ、その対応に要す工数は驚きの154人月という見積で、ある程度余裕を見た工数であるにしても、金額に換算すると1億円を軽く超える投資という結果でした。

IT統制遵守の観点から対応

ビジネスロジックの変更無く付加価値を生まないバージョンアップに、1億円超の投資をするわけですから、経営陣からは、「いっそのこと塩漬けにしたらどうか」と言う意見など紆余曲折ありましたが、結局「IT統制遵守の観点から対応する」という判断からプロジェクトをスタートさせた次第です。

上位互換性という観点

ご存じの通りオープン系技術の進歩は目覚ましくバージョンアップにより数々の機能強化が図られ、私たちはそれにより利便性という恩恵を受けてきました。しかしオープン系技術を選択する事は、上位互換性という観点から見ると、「時間の経過と共にプログラムが動かなくなるかもしれない」というリスクを抱えているわけです。

それは今回の工数見積りの内、約45%がJavaやJavaフレームワーク関連の非互換箇所の改修とテスト、移行などで占めたという結果に表れています。

できる限り長持ちするシステムの構築

最後に、移行プロジェクトでは、折角やるのなら少しでも付加価値を向上させようと、OSをLinuxに変更しコンテナによる可搬性の向上と、「できる限り長持ちするシステムの構築」を目指しJavaを現時点において最新バージョンに置き換え、監視系ではコスト削減を図るためオープンソースプログラムを積極的に採用する。という基本方針を掲げ、2017年5月サービスインに向けてプロジェクトを進めています。

「私が定年退職で会社を去った後、また同じような作業をしているだろうな」と思いつつ、プロジェクトの無事な完了を見守っています。